shoda T.的うぇぶログ

なぜかここへ来て、twitter が大人気だ。
あれだけネットを敵対視しているマスゴミが比較的好意的な取り上げ方をしていたり、twitter を広報チャネルないしは広告メディアとしてちやほやし出した企業が増えてきたり・・・変だ(-_-;)
こういう持ち上げ方って、以前にも何度かあったんだよね。比較的最近の例で云うと、Second Life なんてのもあったわけだが、日本版は見事にコケてしまったようだ :-)

twitter、日本語で言えば通常は「さえずり」だけど、twitterサービスのことはつぶやきと訳されることが多いようだ。mixi も、エコーという名でβテストをしていた紛い^H^H同様の機能を「ボイス」として正式リリースした。ボイスって・・・やっぱりデューンとか、幽閉者の最後に流れるPANTAのやつとか、どうしても強い意志みたいなものを感じてしまって、twitter 的なうたかたなものに対する命名としては違和感を感じてしまう。
そういえば、つぶやきなんとかって芸人がいたけれど、あっという間に消え去ったなぁ。やはりつぶやきはうたかた・・・

twitter 自体は、私の周りでは昨年あたりからボチボチやりだす人もいたけれど、私自身としてはまったくやる気なし。ま、とりあえずアカウントは取ってあったけど、重い腰をあげてぼちぼちフォローしだしたりはしてるが・・・そもそもチャットにしてもメッセにしてもold timerな電話にしても、この種の疑似リアルタイムなメディア（？）はあまり好きじゃない。

それはともかく・・・そもそも広報チャネル的なものとしては、twitter ってのは変じゃないのか？
ずいぶんとプッシュしてるメディアが増えているのだけれど、広報もまたうたかたなのか。
これまでも、ＨＰ（ヒューパーに非ず）とかブログとか、そのたびに話題や注目は移り変わっているだけで、どれも十分活用している企業ってほとんどないと思うのだ。
そして重いフラッシュを張り付け、凝った（独りよがりな）ＵＩで、どうやって閲覧すれば良いのか悩む、欲しい情報になかなかたどりつけないＷＥＢを公開している企業が大半だったりするわけだ。
今後は、フラッシュに加えて SilverLight で作ったページも増えて行くのだろうけれど、そもそもこの種のページは閲覧し辛いだけでなく、（文字）情報でさえクリップしにくくて困るのだ。これもまたうたかたなのか？

ま、意識して統一と統合を目指さないと、すべてはカオスに向かう、「バベルの塔」化して行く（バブルに非ず）という説もあるくらいで・・・その始まりなのだろうか？
それとも世界は刹那へと発散していく運命にあるのか？
刹那にはtwiｔter が似合うと云うのだろうか？

16日午後、衆参両院本会議で民主党の鳩山由紀夫代表が首相に選出され、第93代、60人目の内閣総理大臣に選出された。
鳩山首相はただちに組閣本部を設置、閣僚名簿を発表した。
主な閣僚は、財務相に藤井裕久氏、厚生労働相に長妻昭政氏、防衛相に北沢俊美氏、総務相に原口一博氏などが指名された他、民主党外からは亀井静香国民新党代表が郵政・金融相に、福島瑞穂社民党党首が消費者行政・少子化・男女共同参画・食品安全相に決まった。

それに先立ち、麻生太郎首相が率いる麻生内閣は総辞職し、麻生氏は合わせて自民党総裁も辞任した。自民党は平成５年の細川政権以来、16年ぶりに野党に転ずる。
自民党総裁の後任を選ぶ総裁選は18日に告示され、28日に投開票が行われる予定。谷垣禎一元財務相の他、西村康稔衆院議員、河野太郎衆院議員が立候補する予定。

8日、「Open Book Alliance」は、米ニューヨーク州南地区の連邦地方裁判所に、Googleと和解に合意した出版社などが29ヶ月間にわたってひそかに交渉したことは水平的価格協定（カルテル）にあたると主張して、異議申立を行った。

「Open Book Alliance」は、米Googleの書籍本文検索プロジェクト「Google Book Search」を巡る米国出版業界との和解案に反対する米Amazon.com、米Microsoft、米Yahoo!などが参加して、去る8月26日に発足した。

Googleと米出版業界団体が合意した和解案では、Googleが総額1億2500万ドルを支払うほか、デジタル化された作品の著作権保持者が登録するレジストリ「Book Rights Registry」の構築や著作権保持者が分からない孤児作品の提供などが含まれる。

「Open Book Alliance」は、申請書で「Googleと出版業界は価格協定に対する裁判所の正式な承認を求めている。競争を抑制し技術の進歩を妨げようとしている。はっきり言えば、米国の反競争法と著作権法の適用免除を要請しているのだ」と非難している。

同日、米電子フロンティア財団（EFF）やアメリカ自由人権協会（ACLU）なども、和解案を承認しないよう裁判所に申し立てを行った。
一方、日米欧の大手コンピュータ企業/通信会社で組織する業界団体CCIAは和解案に賛同する声明を発表した。

ヨーロッパでは7日より問題の和解案に関する一連のワークショップや会合が開催されている。ここでも「Open Book Alliance」共同設立者のPeter Brantley氏は「レジストリは本質的にカルテルとして機能するだろう。また、競合社は孤児作品にアクセスできず商品やサービスを開発することができないため、Googleは利用可能なほとんどの書籍の購読について独占的立場を行使することになる」と意見を述べた。

これに先立ち、欧州連合（EU）の欧州委員会（EC）は、書籍のデジタル化について、著作権に関する法規の見直しとともに、官民共同でデジタル化を推進することが重要だとする声明を発表した。

一方、英Interead社は米Googleと提携し、同社が販売する電子書籍端末「COOL-ER」向けの電子書籍ストアで、100万以上におよぶパブリック・ドメインの電子書籍コンテンツの提供を受けると発表した。
米Googleはすでに米Sony Electronics社や米Barnes & Noble社の電子書籍ストアにも提供しているが、米国以外では初めてとなる。

書籍のデジタル化の主導権を巡る闘いが熾烈化してきたようです。日本でも、Googleブック検索に懸念や反対を表明している人はいますが、業界や政府などの反応は鈍いようで・・・この分野でも日本は置いてけぼりを喰らうんでしょうかねぇ？
いずれにしても、どちらの主張もわからなくはないですが、今のうちにベルヌ条約のような機構を通じて世界的なコンセンサスを得て置く必要があると思うのですが・・・
ただ『競合社は孤児作品にアクセスできず』と云うのは、ちょっと違うんじゃないの？って気がしますけどねぇ。
孤児作品なんだから誰でも独自でデジタル化するのは可能なはず・・・