ユニ・チャームCSRは5月2日から就業時間を一時間早め、午前8時から午後4時50分とすることを決めた。
｢これによって電力の消費量は5％削減、日頃の消灯などの節電活動で20％削減しており、合わせて25％削減を予定している｣という。
13日、ソニーは夏場に見込まれる深刻な電力不足に対応するため、独自にオフィスの就業時間を早めるサマータイム（夏時間）を導入することを明らかにした。実施期間など詳細は労働組合と協議中。
東京電力管内の研究所を含めたソニー本体の社員が対象で、工場は対象外。
18日、東京証券取引所は7～9月の節電対策として、従業員の就業時間を1時間早めるサマータイム（夏時間）制度を初めて導入すると発表した。
取引時間は変更しない。
また、円筒状の電光掲示板が回転しながら株価を表示する「アローズ」も7月以降は消灯する。
他にも森永乳業なども同様の制度導入を発表している。
一方、日本公開天文台協会は、夏の電力不足対策として提唱されているサマータイム導入に反対する声明を発表した。節電効果には疑問が多く、むしろ社会的なデメリットが多いと指摘。「有効性の確証にあたり考慮が必要な要素が多い」としている。
どうも用語が混乱しているようだ。本来、サマータイム（summer time、米国では daylight saving time(DST)とも言う）とは夏の間、本来の時間帯（UTC(協定世界時)からの時差）から時計を30分～1時間進める制度。
上記で日本公開天文台協会が言及しているのがこの本来のサマータイム。
これは実際に時計そのものを進めるもので、Windows などのOSは標準で対応しているが、日本などサマータイムを採用していない国では機能しない設定になっている。
それに対し、各企業が導入しようとしているのは、夏と冬で就業時間をずらす「夏時間／冬時間」あるいは「タイムシフト制」とも云うべきもので、企業が「サマータイム」と表現していたり、マスコミが勝手にそう名付けたりしているが、誤用だ。世論を主導する立場にあるマスコミが疑問も呈せず誤用を続けているのは見識を疑う。
日本公開天文台協会が声明を出したように、本来のサマータイムのような乱暴な制度は、電子機器等を中心にシステマティックに連動している現代においては問題も多いだけでなく、心理的あるいは生理的なリズムを壊すため健康への影響も無視できないと云われている。
また、今回は節電がもっとも急務であるとして導入が主張されたりしているわけだが、一斉に時計を進めるので、単にピーク時間が早まるだけで、節電効果は疑問である。
むしろ、各社が導入しようとしている「夏時間」を適宜組み合わせて各社のピークをずらして均す方が良いという意見も多い。
なお、表題の「サマータイム・ブルース」は1960年代にエディ・コクランが作曲し演奏したロックンロールの名曲。「サマータイム」とは関係ない。
別の話題を連想した人は・・・残念でした :-)
