shoda T.的うぇぶログ

こちら↓に情報として出ているが、私のほうにもメールが来ている。
ソニー以外にもシャープとか、色々な商品のパターンがあるようだ。

Sony Japan｜ソニーからのお知らせ｜モニター終了後に当社のBRAVIA＜ブラビア＞をプレゼント・・・

内容としてはかなり長いので端折るが、

Subject: 【ＳＯＮＹ】ＶＡＩＯタイプＬ・ＢＲＡＶＩＡ【ＳＯＮＹ】
From: "MONITOR-MAGAZIN"
To:

《今回のモニター製品情報》
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
●モニター製品ーＮｏ１=================================================
【ＳＯＮＹ　ＶＡＩＯタイプＬ】
発売　2007年2月3日
型番　VGC-LA82DB

(中略)

製品配送料：　１２００円（配送保険料込み全国均一）
製品保険料：　８０００円（モニター期間の４ヶ月分）
自己負担額：計９２００円

(中略)

●モニター製品ーＮｏ２=================================================
【ＳＯＮＹ液晶テレビ ＢＲＡＶＩＡ　ブラビア　】
・発売　2006年10月20日
・型番　KDL-40V2500（40型）

(中略)

【モニター応募の資格】
・モニター製品の配送料と製品保険料の自己負担できる方
・満１８歳以上の男女
・日本国内在住の方　

(中略)

【モニター応募の記入欄】?????????????????????

ご希望のモニター製品：

生年月日）昭和　　年　　月　　日（満　才）　　　　
性別）
氏名）
かな）
住所）
職業）
電話）
MAIL）

製品お届け先）
備考欄）

モニター応募の方は上記をコピーして必要事項を記入して送信して下さい。
件名：モニター応募
受付：technical-office@ml.reset.jp
社名：サヅカテクニカル事務所
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

*─────────────────────────*
　[MONITOR-MAGAZIN]　新製品モニター情報マガジン

　MAIL：monitor-news@mars.sannet.ne.jp
*─────────────────────────*

一見さももっともらしい部分もあるが、そもそもが「新製品モニター情報マガジン」なんて知らないし、なぜ私の方へ依頼（？）が来たのかの理由が書かれていない時点でぁゃιすぎ。

実際ネットで検索してみても、上記のソニーのページの他にもあれこれ出て来る。
まぁ、大半はあやしいなぁで終わりのブログなのだが、ちょっと気になるものもあった。

怪しいスパム、なのか

いやいや、この人のブログがあやしいとかそういうことではない。問題はここに付けられたあるコメント（ツッコミ）である。
2月21に「ブラビアモニター応募したよ」と言う名前で書き込まれたコメントだが・・・

ソニーの液晶テレビが欲しかったから応募しました、、、
不安だったけど取り合えず自費料を振り込んだら
電話がきました。
サズカテクニカル事務所からテレビが届いたのは
電話がきてから１週間後くらいでした。
これ本当に無料でもらえるのかな、、、
最悪は送り返しちゃいます

そもそも名乗りがあやしい上に、「自費料」？とか「サヅカテクニカル事務所」をわざと（？）「サズカテクニカル事務所」と間違えてみせる・・・その割りに名称としてはきっちり引用されているとか、そもそもキチンと送られて来たのならネット検索してまで書き込みに来ないだろう（常連さんではなさそうだし）などなど、なんかぁゃιぃ(-_-;)
もしかすると、スパム送信者が「おとり」として書き込んでいるんじゃないかと思えるのだが、もしそうだとすると、なかなか手が込んでいる。

あるいは実際に返信してみた人のブログによれば下記へ振り込めと返事が来たと言う。

サヅカテクニカル事務所所長：佐塚　智晴
新生銀行　渋谷支店
普通口座　０３４０５０９
口座名義　サヅカ　チハル

それにしても新生銀行も新生銀行である。実際に被害が出て、被害者が被害届を出さない限り、お客様はお客様なのか(-_-;)

20日、電通は2006年の日本の総広告費と媒体別・業種別広告費の推定値を発表した。

⇒ http://www.dentsu.co.jp/news/release/2007/pdf/2007014-0220.pdf

2006年(1?12月)の日本の総広告費は5兆9954億円で、前年比0.6％増。2007年も1.1％程度の純増が見込めるとしている。
媒体別に見ると、新聞(3.8％減)、雑誌(1.5％減)、ラジオ(1.9％減)、テレビ(1.2％減)のマスコミ四媒体の広告はいずれも2005年に引き続いて減少したのに対し、インターネット広告費は29.3％増の3630億円で、2004、5年に引き続 き堅調な伸びを示した。
総額でも、テレビ(2兆161億円)、新聞(9986億円)には遠く及ばないものの、雑誌広告(3887億円)に肉薄するまでに成長して来ている。
内容的には「GyaO」などの動画配信サービスへの広告出稿が増加している他、Google AdSense などの検索連動型広告や携帯電話向け広告が拡大していると言う。
この傾向は2007年も続くと見ており、ネットが雑誌を抜くことは間違いなさそうだ。

14日、電子情報技術産業協会（JEITA）は記者会見で電子機器の出荷状況などを説明したが、1月30日から発売となった家庭向けのWindows Vista対応パソコンについては売り上げが順調に伸びているものの、企業ユーザはWindows Vistaの導入に慎重だという。
Vista の出荷が一月末にずれ込んだため、昨年末のパソコン販売は落ち込んだものの、Vista発売後の「2月はまあまあ伸びている」（秋草会長）という。
一方、企業向けではまだまだ静観しているユーザーが多いという。

ま、いつだって企業向けが率先して売れたなんてことはないわけで、何を今更と言うか・・・
それに、家庭向けにしても「まあまあ伸びている」と言う苦しい表現に見られるように、企業ユーザも個人ユーザもまだまだ様子見でゆっくりリプレース時期をうかがっていると言うことか。

を、作るのめんどうになってきたから、アマゾンのショップを作ってみた。
この程度なら簡単に出来るようになった。名前も・・・てきとーすぎか（爆

日本のネイティブ・ロックのショップ

MOONRIDERS 30th Anniversary Premium BOX



月光下騎士団大事典 ムーンライダーズ30周年記念目録

@tower record

＠amazon


モダン タイムズ

寺山修司 イソップ物語(紙ジャケット仕様)

SPACE SHOWER ARCHIVES　ムーンライダーズ LIVE 9212

@amazon

ムーンライダーズ：１９７９．７．７　Ｌｉｖｅ　ａｔ　久保講堂

@amazon

と、たいそうな題名書いたけど、たいした話ではない。
たいしたことではないが、今年になって一番笑った(^^ゞ
いやぁ、可笑しいのって、こんな可笑しい話はめったにない。

実は地元の駅近くに脳力開発トレーニングジムなるものが出来るとかで、その開所記念（？）の講演会があるとかいう広告が新聞に折り込まれていた。
講演者は二人で、ひとりはアルファ派研究の第一人者だそうな。もう一人は『日本で数少ない米国公認オプトメトリスト』だと言う。
アルファ派はわかるが、オプトメトリスト？
オプトってことは光学関係なのはわかるが、なにか凄い資格のようだ。
英和辞典を引いてみた。
綴りは？
ま、適当に opto で始まる単語を検索してみると、あった。
optometristである。
念のためググッてみると色々と出て来た。
要するに検眼士だ。日本ではまだ公認資格ではないらしいが、米国などには専門の養成機関があって・・・そりゃ、日本では数少ないのも当然だわい。米国公認も、あっちの学校出てれば詐称ではあるまい。しかし・・・

べつに検眼士をバカにするわけでも、専門家として低く見る気もないけれど、広告の文面はいかにもコケ脅かしだ。
どうやら脳力（誤植ではなく、脳の活性力ということらしい）と視力とは密接な関係があるから、視力訓練は不可欠と言う主張のようだが、それにしては上記の広告・・・脳力開発と言う抽象的な面だけが前面に出て、具体的な訓練内容にはほとんど触れていない。
さて、どれだけお客さんが集まるのか・・・だなぁ。

と言う思想がこの国には蔓延していると思う。
柳沢発言そのものも、それに反発する側も、根本的な部分でこの限界から抜け切れてない。
一連の柳沢発言が、少子化は悪だと言う論理の上に成り立っているのは自明だ。
しかし本当に数は力なのだろうか？？

柳沢発言については根本問題を抜きに「機械」云々が一人歩きしているようで気持ち悪い。もっと根本的なことを問題にしなきゃいかんと思うのだが・・・そもそもなぜ結婚したり子供を作る若者が減っているのか、とか・・・それに対する政治の責任等々・・・それはまた別の機会に。

いずれにしても柳沢発言の根本には「数」の論理があると思えるのだが、果たして本当に数はちからなのだろうか？
昨今の自治体合併の推進にしても、根本的にこの問題が横たわっている。
日本では「市町村」と、まるで市であることがステータスであるかのような制度が出来上がっているわけだが、本当にそうなんだろうか？
私見だが、こういう制度そのものを崩して行かないと日本はまともにはならないと思う。
合併してスケールメリットを享受することは、それはそれで一案だと思う。しかし「市」になることがステータスと言う時点で根本的に変だ。
それに、スケールメリットを云々するのであれば、今のようなわけのわからない個別にバラバラな合併の繰り返しは止めて、たとえば全国一律で郡単位で市制を敷けばいいのだ。大きさも人口もばらばらな自治体が入り組んで存在する現状こそ、問題を複雑化するだけで何のメリットもないと思えるのだが。
いっそ都道府県もやめて、全部「県市区」の単一制度にすれば良い。

べつに米国を崇拝するわけではないが、かの国ではある時期に全国の電話番号を 3桁-3桁-4桁 に統一した。
それは自治組織の統合と無関係ではなく、あの広い国土が、日本よりもはるかに単純な区画割に統一されているのだ。
電話番号の統一一つにしても、日本は実現しそうにないが、米国で3-3-4に統一されてしまったために、米国製のソフトが単純化してしまい、逆に日本語化する時の障害となったのは今から２０年くらいも前の懐かしい思い出となってしまったが・・・その後も依然として状況は同じ。
まぁ、統一することが良いか悪いかは別としても、日本のソフト技術者がこういう複雑なシステムのおかげで余計な手間隙を掛けているのは事実だ(-_-;)
その一方で、市内局番の不足を来たした東京や大阪は市内局番を４桁化してお茶を濁し・・・まぁ、印刷業界に福音をもたらすと言う・・・やっぱり何か変だと思うのだが・・・

1月29日、ライブドアは「ライブドアデパート」など電子商取引サイトの運営を４月から消費者金融のプロミスに委託すると発表した。プロミスの子会社が2月に全額出資して設立する事業会社に関連従業員を転籍させ、運営ノウハウを提供する。代わりにポータルサイトへの掲載料やコンサルタント料をプロミス側から受け取る。
オークションサイトについては3月末で閉鎖する方向だ。

２月1日には、ネット広告会社メディアイノベーション（旧ライブ ドアマーケティング、ブランド名はダブルクリック）の株式約30％を、アルファグループ（ジャスダック上場の携帯電話販売会社）に売却した。
また同日、ライブドアの金融部門の持ち株会社で、投資会社アドバンテッジパートナーズに売却された「ライブドアフィナンシャルホールディングス」は社名を「かざかフィナンシャルグループ」に変更。社長はライブドア時代と同じ清水幸裕氏だが、これで名実ともにライブドアから離脱したことになる。

ポータルサイトについては、４月に刷新し、それを含むメディア事業を９月までに単月で営業黒字にするというが・・・さて、「贅肉」を落として本来の事業のみに注力してYahoo!等と対抗して行こうという戦略のようだが、果たして結果は？？

昨年末の企業向けに続き、1月30日には一般ユーザ向けの Windows Vista の販売が始まった。
これを受けて、ハードウェアメーカ各社からもWindows Vista 搭載パソコンが発売された。
一方、最近XP搭載機を購入した人からのクレームなどを考慮して、マイクロソフトは1月25日、従来2009年1月までとしていた、Windows XP Home Edition/Media Center Edition のサポート期限を、ビジネス向けと同等（2014年4月）まで延長することを発表した。ただしサポート対象となるのはService Pack2を適用済みの製品のみである。
＃マイクロソフトの公開しているVista対応かどうかを調べるソフトも、動作保証がXP SP2とVista(苦笑）のみだったり・・・

ところでWindows Vista だが、あまり表立って報道されていないので詳細はわからないが、既存ＰＣのXP等からのアップグレードや、Vista 上でのアプリケーションソフトの動作等々、あちこちから不満やトラブルの声が聞こえてくる。
問題は何点かあるようだが、アップグレードで失敗する原因の特定はこれからだろう。

アプリの動作や互換性の問題では、Vista で強化されたセキュリティに絡むものや、追加されたフォントやＧＵＩに絡むものが多いようだ。
セキュリティ強化の面では、従来は問題なかった一般ユーザ権限でDLL類をシステムフォルダにインストールするなどの部分で　ブロックされてしまってインストール出来ないケースや、三井住友、三菱東京UFJ、みずほ銀行などの法人向けネットバンキングサービスが使えないケース等の問題が出ているようだ。
また、フォント絡みでも新たに搭載されたメイリオフォント対応の新書体（名）や、文字数の追加やフォントセットの変更、外字の扱いの変更等で微妙な問題もあるようだ。
アプリケーションソフトのベンダーも Vista 対応版の出荷を急いでいるが、まだまだ春ごろまでは細かな「トラブル」が噴出しそうで、Vista 導入の前には、常用ソフトの対応状況のチェックは不可欠だろう。