shoda T.的うぇぶログ

今朝早くあったらしい。
イベントログの途切れている5:15あたりか？
UPSまで落ちてるってことは結構長い時間みたいだけど・・・このビルだけか？(-_-;)
おかげでRAIDの同期が外れたりあれこれめんどうなことばかり（涙）

25日午前8時半ごろ、信金中央金庫の「全国信用金庫データ通信システム」（全信金システム）に障害が発生し、信用金庫以外への振込といった為替取引約83万件のうち、74万件が未処理のままとなった。
しんきん情報システムセンター（ＳＳＣ）では全信金システムかネットワークに問題があると判断、復旧を急いだ。
26日午前4時台に障害は回復、8時30分から未処理の為替取引データを全銀システムへ送信して決済処理を進めた。
ＳＳＣによれば、障害の原因は「電文を送信するソフトのバグ」とのことだが、詳細は不明。
全信金システムはNTTデータが開発した・・・って、この種の障害では必ずといっていいくらい登場しますね（笑
でも、特別にNTTデータ関係のものを選んでるわけではないのです。単に規模が大きいから目立つだけなのか、それとも根本的な問題あるのか・・・

昨年6月に改正建築基準法が施行されて以来、建築確認申請の審査が滞り、建築不況の一因と云う事で問題となっているが、22日になってようやく大臣認定された構造計算プログラムの第一号が誕生した。
これはNTTデータが開発したSEIN La CREA認定版（/RCと/Sがある）で、認定を受けることで、構造計算書を審査する機関にも配備され、一般の構造計算プログラムを使った場合よりも建築確認申請の審査期間が短くなるという。
大臣認定まで長い期間を要したのは、従来の計算機能以外に偽造防止機能や、建築確認申請がスムーズに行えるための出力書式などの機能が求められたためだと云う。

ただ、「大臣認定」を使用することで審査期間が半分になるという触れ込み等々、実情とはかけ離れたものだという指摘もあるようで、本当に効用があるのかどうか疑問視する声が多いようだ。
そもそも、改正建築基準法自体が、実務者を対象としたアンケートでは、 「構造計算書の偽造が防げる」とした人はわずか12％にすぎないという。

が、それももう融けだしている。
昨日のは春一番ではなかったらしい。
まぁ、こちではなく北西風だったし、夕方には雪もともなってたしなぁ。
でも関東では春一番？
う?む、定義がイマイチよくわからんなぁ(-_-;)
どうでもいいが。

かもしれない。
強烈な風が吹きまくってるなぁ。
うちの庭でもこれだから、何も遮るもののないところだったら・・・

先日から話題になっていた東芝のHD DVDからの撤退だが、19日に東芝の西田厚聰社長は記者会見を開き HD DVD事業を終了すると正式に発表した。
なお、既存のユーザーに対するサポートと、記録用メディアの供給は継続する方針だ。
ただ、今後もBlu-ray対応のプレーヤは販売しない。同時にNANDフラッシュメモリーへの大規模投資を発表していることから、HDDやフラッシュを使ったネットワーク対応のプレーヤなどに注力するのだろう。

引き金となったのは、先月米Warner Bros.が突然HD DVDを打ち切る方針変換を決めたことにあるようだ。
⇒ http://www.timewarner.com/corp/newsroom/pr/0,20812,1700383,00.html

この決定に東芝は関与も事前相談も受けておらず、かなりな衝撃だったようだ。
東芝は1991年にWarnerと資本提携、HD DVDサポートに関して契約関係にあるだけでなく、いわばHD DVDを推進する最大の盟友であった。
HD DVDについては、メディア系よりもマイクロソフトなどが中心。ただ、メディア関係は自社で製造設備を持たないためか、両方をリリースしたり、タイトルによって変えるなど、動きが機敏だ。
HD DVDやBlu-rayなどの次世代DVDプレーヤの売り上げでは、日本はともかく、米国等では依然としてHD DVDが健闘している。
しかし主要なタイトル供給元である Warner が撤退してしまえば、今後のユーザ離れが加速するのは一目瞭然（Warnerは新規タイトルについては5月末でHD DVDを打ち切る）。寝耳に水の Warner の決定が東芝を最終的に決断させたようだ。

19日開催された情報通信政策部会の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会」の第32回会合で、フジテレビジョンの関祥行氏は、この春に実施予定の送信テストなどで問題が出ない限り、6月2日の午前4時からダビング10による無料デジタル放送を開始する方針であることを明らかにした。
ただし、既報のようにダビング10の採用には慎重な意見もあり、文化審議会著作権分科会の方では継続審議となったままだ。
この日も、同分科会の委員でもある実演家著作隣接権センターの椎名和夫氏は「（権利者に）コンテンツの対価を還元する仕組みがなければ（無料デジタル放送のコンテンツ保護技術の）緩和はありえない」との主張を繰り返した。
ただ、放送事業者側はすでに採用の方向で動いているわけで、最悪でも放送内容を厳選する形で開始するものとみられる。
結局はコンセンサスのないままに放送事業者側が見切り発車するという、歴史は繰り返されるのか。

いやいや実をいえば、原作を読んでないし、ＴＶも観てない。

まぁ、これは観てないものの三題話みたいなリンク集かも（笑

静観荘

東木辻町と言う、知る人ぞ知る坂の町のとある道沿いにある。むろん、奈良町と云われるあたり、街中である。

鹿男にあやかろうというのか。
どうでもいいけど、キモイ(T_T)

で、どうもキモイだけではないようだ。
いろいろと物議をかもしているらしい。

実はこのキャラクター、公募で決まったわけではなく、大手公告代理店推薦の数人のデザイナーの中から選考して、依頼して制作されたらしい。デザイン料や著作権料は500万円・・・額が妥当かどうかは知らないが、それだけかけるのなら公募して盛り上げた方が効果的な気はする。

デザインしたのは大阪出身の彫刻家で東京芸大教授の籔内佐斗司氏。この手の「童子」デザインがお得意な彫刻家らしく、誰が選んだのかしらないが・・・こういうのが出来るのはほぼ予想の上での選考と言うことか。

しかしこのキャラクター、僧侶を中心に大反発を喰っているらしい。
たしかにそうだ。服装は袈裟っぽいが、角を生やした童子と言えば、邪鬼・・・四天王などの足元にいる・・・の定番イメージだねぇ。たしかに祝い事のマスコットに相応しいとは言えまい(-_-;)

1日（米国時間）にMicrosoftはYahoo!に対して総額446億ドルの買収を提案したことを明らかにしたが、これに関し、9日（米国時間）米Yahoo!の取締役会は Microsoftによる買収提案について議論、「当社の価値は446億ドル以上ある」との主張から、米Microsoftの買収提案を正式に拒否。11日、Microsoftへ提案を受け入れないという内容の書簡を送った。

Yahoo!の提案拒否は予想されていたが、今後の展開は不透明だ。Microsoftが買収金額を50億?120億ドル程度上げるという見方が多いが、Yahoo!は何年も赤字を続けており、Microsoftの提示価格31ドル/株に対し、前日の株価は19ドル18セントだ。
Microsoftは以前は1株あたり40ドル以上を支払う用意があったと言う報道もあるが、Microsoft関係者は「我々の評価では、Yahoo！の価値は報じられた数値の範囲だ」としている。

一方、米下院司法委員会の反トラスト小委員会は本件についての公聴会を8日に開き正当性を精査する姿勢を示している。買収に対し許認可権限を持つ米司法省も、本件の審査に「関心」があると表明しているが、Microsoft がYahoo!を併合しても、シェアとしてはGoogleに遠く及ばないことから、もし両者が合意に達すれば、すんなり認可される見通しだという。

Yahoo!はパートナ企業のみならず米Googleなどのライバル企業にも接触し、Microsoftの買収提案に対抗できる策を模索している。しかし乗ってくるライバルは現れない。
ただ1社、買収阻止可能な資金を持つのはGoogleだが、独占禁止法に触れる恐れがあるため手は出せないだろうと云われている。またYahoo!が米AOLやGoogle等と提携しても、Microsoftの提案を受け入れるほどのメリットがないのも事実。

買収提案を正式に拒否したものの、業績の良くないYahoo!にとっては、出来るだけ高くMicrosoftへ売るのが最終目的だろう、と言うのがもっぱらの噂。

8日、東京証券取引所の売買システムで障害が発生、先物取引の一部が売買停止した。3月13日を取引期限とする「TOPIX先物取引」の銘柄で、立ち会い
最後に成立する取り引きである「引け」の最中に停止したため引けの取り引きは不成立となった。
2008年3月以外を取引期限とする先物取引銘柄やToSTNeT（立会外取引）取引は通常通りの取り引きが可能であったという。しかし復旧のメドが立たないため、東証は同日12時30分からの後場の取り引きの中止を決定した。

障害が発生したのは、1月15日に稼働したばかりの金融派生商品の取り引きを担う「新派生売買システム」で、開発ベンダーは富士通。
ベンダーで原因調査と復旧に努めたが、原因は翌日に特定出来たものの、テストに十分な時間を掛けたため、再開は12日の午前となった。

システム障害の原因は、「サーバー内のメモリーの初期化エラー。特定の条件だと初期化処理が実施されなかった」ためと発表した（東証広報）。
初期化が行われなかったため、本来同一であるはずの「板」画面上に表示されている売買注文の情報と、データベース上の売買注文の情報が一致しなかったのが原因と言う。

東証のシステムと言えば・・・
いやいや、なんと学習効果のないことよ、と嘆くのは簡単 :-)
とは云え「特定条件で初期化されてなかった」とか、なんとなくだ、デバッグ用のトリッキーなコードを組み込んでたのを・・・と思わず膝叩いてしまったのは、職業病か:-P

本音言えば、高い開発費取ってるくせに、根本的に・・・なによりもまず、設計もコーディングもテストもおざなりとしか思えない(-_-;)

米シマンテックが5日公表したレポートによれば、一月の迷惑メールの観測結果では、迷惑メールはメール全体の78.5%におよび相変わらずだが、主な発信源はこれまでの北米（昨年8月で全体の46.5%、1月は35.1%）から欧州（昨年8月30.6%、1月は44%）へシフトしているという。
原因として同社は欧州でブロードバンドユーザの激増でボット（ウィルス）感染マシンや迷惑メール送信業者のメールサーバが増加していることにあると推測している。
最近はボット感染したマシンから自動送信される迷惑メールが増えているが、ブロードバンド接続の新規ユーザや業者でのウィルス対策の遅れがそのまま感染マシンの増大を招いているのだろう。

迷惑メールの内訳では
Products 28%
Internet 23%
Financial 12%
Scams 10%
Health 8%
Adult 7%
Leisure 6%
Fraud 6%
となっており、アダルト系（特に出会い系）が圧倒的に多い日本が、いかに特異かがわかる。